FIRE後の資産運用シミュレータ

暴落やインフレにも対応しています。
入力した内容をお使いのブラウザへ保存、HTML/CSVでの出力も可能です。

閉じる

JavaScript が無効です

このシミュレータは JavaScript が無効なため動作しません。
ブラウザの設定で JavaScript を有効にしてから再読み込みしてください。

※閉じてもシミュレータは動作しません。

年齢

FIRE開始年齢（歳）

何歳まで生きる想定か（歳）

認知症開始（歳・0で認知症にならない）

配偶者配偶者の入力欄・出力を表示する

配偶者の年齢差（配偶者－本人｜歳）

配偶者は何歳まで生きる想定か（歳）

現金

現金（FIRE開始時点保有｜円）

年金

年金受け取り開始年齢（歳）

毎年の年金受取額（税引前・円）

（税引き後概算：—）

配偶者：年金受け取り開始年齢（歳）

配偶者：毎年の年金受取額（税引前・円）

（税引き後概算：—）

年金の増加率（年％）

遺族厚生年金計算用

本人：老齢厚生年金（年金受取額のうち厚生年金が何円か｜税引前・年額｜円）

配偶者：老齢厚生年金（年金受取額のうち厚生年金が何円か｜税引前・年額｜円）

※どちらかが先に他界した場合、生存者へ「死亡者の報酬比例部分×3/4」を簡易的に上乗せします（65歳以降は生存者の報酬比例部分と高い方）。

臨時収入

臨時収入をシミュレーションに含める

年齢（歳）

何年に1回（0=1回のみ）

何歳まで（0=制限なし）

金額（円）

メモ

※臨時収入は指定年齢の年初月に現金へ加算されます。

※臨時収入の金額にはインフレを反映しません。

（臨時収入無し）

副業

副業をシミュレーションに含める

本人

副業収入（税引前・円/年）

（雑所得の場合の税引き後概算：—）

副業開始年齢（歳）

副業収入の増加率（年％）

副業収入の低下開始年齢（歳）

副業収入低下率（年％）

副業終了年齢（歳）

配偶者の副業を含める

配偶者

副業収入（税引前・円/年）

（雑所得の場合の税引き後概算：—）

副業開始年齢（歳）

副業収入の増加率（年％）

副業収入の低下開始年齢（歳）

副業収入低下率（年％）

副業終了年齢（歳）

企業DB

企業DBをシミュレーションに含める

FIRE時点の残高（円）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

勤続年数相当（年）

何年で取り崩すか（年）

※年金受取：年1回（12月固定）。12月時点残高 ÷ 残年数（例：20年→1年目1/20、2年目1/19…）

※企業DBは株式暴落の影響を受けない前提です（残高の増減は取崩しのみで反映）。

配偶者の企業DBを含める

配偶者

FIRE時点の残高（円）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

勤続年数相当（年）

何年で取り崩すか（年）

※年金受取：年1回（12月固定）。12月時点残高 ÷ 残年数（例：20年→1年目1/20、2年目1/19…）

株式暴落（最大5つ）

株式暴落をシミュレーションに含める

発生間隔（年）

※0=発生なし（「指定年後に1回」の場合は初回までの年数）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

株式暴落①

発生間隔（年）

※0=発生なし（「指定年後に1回」の場合は初回までの年数）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

株式暴落②

発生間隔（年）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

株式暴落③

発生間隔（年）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

株式暴落④

発生間隔（年）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

株式暴落⑤

発生間隔（年）

下落率（％）

株式暴落が何年続くか

回復に要する年数（株式暴落終了から通常水準へ）

初年度から指定年後から繰返し指定年後に1回

※価格・配当を即座に下落→継続年数中は固定→回復年数で「株式暴落が無かった場合」の水準に指数回復。

企業DC

企業DCをシミュレーションに含める

FIRE時点の残高（円）

残高の運用利回り（年％）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

勤続年数相当（年）

何年で取り崩すか（年）

※年金受取：年1回（12月固定）。12月時点残高 ÷ 残年数（例：20年→1年目1/20、2年目1/19…）

配偶者の企業DCを含める

配偶者

FIRE時点の残高（円）

残高の運用利回り（年％）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

勤続年数相当（年）

何年で取り崩すか（年）

※年金受取：年1回（12月固定）。12月時点残高 ÷ 残年数（例：20年→1年目1/20、2年目1/19…）

iDeCo

iDeCoをシミュレーションに含める

FIRE時点の残高（円）

残高の運用利回り（年％）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

FIRE時点の加入年数（年）

受給期間（年）

※年金受取は「毎年12月」に、12月時点の残高を残年数で割って受給します。

※一括受取は開始年齢の年初月に現金へ加算します。

配偶者のiDeCoを含める

配偶者

FIRE時点の残高（円）

残高の運用利回り（年％）

受取開始年齢（歳）

受取方法一括受取年金受取

FIRE時点の加入年数（年）

受給期間（年）

※年金受取は「毎年12月」に、12月時点の残高を残年数で割って受給します。

INDEX投資

INDEX投資をシミュレーションに含める

運用資金（円）

運用利回り（年％）

全売却年齢（0で売却なし）

※0＝売却なし（年齢の年初月に全額現金化）

取崩し方法

定率（税引前％）定額（税引前・年額）

取崩し開始年齢（歳）

※この年齢の年初月から取り崩し

取崩し率（税引前・年％｜平常時）

（税引き後換算の年率：—）

取崩し率（税引前・年％｜株式暴落・回復期）

年額目安（この率）

—

※認知症開始年齢以降は、株式暴落・回復期でも「取崩し率（税引前・年％｜平常時）」を使用します。

取崩し額（税引前・年・円｜平常時）

（税引き後換算：—）

取崩し額（税引前・年・円｜株式暴落・回復期）

株式投資

株式投資をシミュレーションに含める

運用資金（円）

配当利回り（税引前・年％）

（税引き後目安の年額：—）

増配率（年％）

株価の上昇率（年％）

株式暴落時の配当金減配率（％）

株式投資を全売却する年齢（0で売却なし）

取崩し方法

定率（税引前％）定額（税引前・年額）

取崩し開始年齢（歳）

※0＝制限なし（FIRE開始年齢の年初月から）

取崩し率（税引前・年％｜平常時）

（税引き後換算の年率：—）

取崩し率（税引前・年％｜株式暴落・回復期）

年額目安（この率）

—

取崩し額（税引前・年・円｜平常時）

（税引き後換算：—）

取崩し額（税引前・年・円｜株式暴落・回復期）

※初期値は取り崩さない（0）。

※認知症開始年齢以降は、株式暴落・回復期でも「取崩し率（税引前・年％｜平常時）」を使用します。

その他（最大5枠）

※ETF/投資信託/不動産/コモディティ/仮想通貨など、分類に迷う資産をまとめて入力できます。受取は税引後（手取り）として cash に入金（税計算なし）。

その他をシミュレーションに含める

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

※入力して「追加」を押すと、下の一覧に登録されます（一覧の「削除」で取り消せます）。

その他①

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

その他②

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

その他③

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

その他④

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

その他⑤

名称

FIRE時点の残高（円）

運用利回り（年％）

株式暴落連動率（％）

※マイナスで株と逆に動く想定

取崩し開始年齢（歳）

受取方法

一括年金（残年数割）

何年で取り崩すか（年）

※年金の場合のみ使用（年1回・12月固定）

債券（最大5本）

債券をシミュレーションに含める

名称

購入年齢（歳）

※年初月（1月）に現金から購入

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

※入力して「追加」を押すと、下の一覧に登録されます（一覧の「削除」で取り消せます）。編集したい場合は一覧の「変更」→「反映」。

債券①

名称

購入年齢（歳）

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

債券②

名称

購入年齢（歳）

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

債券③

名称

購入年齢（歳）

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

債券④

名称

購入年齢（歳）

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

債券⑤

名称

購入年齢（歳）

購入金額（円）

償還額（税引前｜円）

クーポン利率（税引前・年％）

満期（年）

（債券無し）

不動産

※賃料・維持費は税引前で入力。シミュレーションには概算として住民税10％＋復興税を含む所得税相当（SIDE_TAX）を差し引いた「税引後の手取り」を cash に反映します（損失はそのままマイナス扱い）。

不動産をシミュレーションに含める

FIRE時点の評価額（円）

評価額の増減（年％）

株式暴落連動率（％）

※株式暴落への連動（0＝連動なし）

賃料収入（税引前・年・円）

維持費・税等（税引前・年・円）

※管理費・修繕・固定資産税など

賃貸開始年齢（歳）

賃貸終了年齢（0で終了なし）

インフレ

インフレをシミュレーションに含める

インフレ率（年％）

支出

毎年の支出（FIRE開始初年度|円）

※インフレを有効にすると、この支出額は2年目以降、毎年インフレ率ぶん増加します。

支出低下開始年齢（歳）（0でFIRE開始から）

支出低下率（年％）

本人または配偶者が他界した後の支出削減率（％）

株式暴落・回復期の支出抑制率（％）

※株式暴落中と回復期間中は「支出 ×（この％/100）」で計算します。

※認知症開始（歳）が0以外の場合、その年齢以降はこの支出抑制を適用しません。

臨時支出

年齢（歳）

何年に1回（0=1回のみ）

何歳まで（0=制限なし）

金額（円）

取り崩す資産

メモ

（臨時支出無し）

※「何年に1回」が0以外の場合、金額は入力した年齢の翌年からインフレを反映します。

最低現金維持、取り崩しルール

最低現金維持、取り崩しルールをシミュレーションに含める

※認知症開始する前年までこのルールを適用します。

最低限残す現金（0で無効）

金額支出の年数

株式暴落時に最低限残す現金（0で無効）

金額支出の年数

最低現金を下回る場合に取り崩す優先順位（上から順）

1番目

2番目

3番目

4番目

※チェックが外れている資産は候補から自動除外。上から順に不足分だけ売却して最低現金まで補充（売却できる範囲）

株式暴落時に最低現金を下回る場合に取り崩す優先順位（上から順）

1番目

2番目

3番目

4番目

※株式暴落・回復期のみ適用。チェックが外れている資産は候補から自動除外。上から順に不足分だけ売却して最低現金まで補充（売却できる範囲）

最低限残す現金以上がある間は、設定した取り崩し（例：INDEX投資の取り崩し）を行わず現金を優先して使用する

操作

ダウンロード

保存と反映

参考

結果サマリー

最終総資産：— 資産枯渇：— 現金が尽きるタイミング：— 最終年株式投資配当金：— 最終iDeCo残高：— 最終企業DC残高：—

資産推移グラフ

サマリー（年次／月次）

年	年齢	年齢(配偶者)	年金	配当金	副業	iDeCo受取	企業DC受取	企業DB受取	株式投資売却	INDEX取崩	支出	年末現金	INDEX運用額	株式投資運用額	iDeCo残高	企業DC残高	企業DB残高	総資産

通算月	年	月	年齢	年齢(配偶者)	年金(月)	配当金（月）	副業(月)	iDeCo受取（月）	企業DC受取（月）	企業DB受取（月）	INDEX取崩（月）	支出（月）	月末現金	INDEX資産	株式投資株運用額	iDeCo残高	企業DC残高	企業DB残高	総資産